調査概要

• 調査実施会社：株式会社Aerial Partners／株式会社トレジャーコンテンツ

• 実施日：2023年9月26日〜10月2日（NFT Media：9/26〜10/7）

• 調査方法：インターネットアンケート

• 実施対象：「Gtax」メルマガ会員／「NFT Media」メルマガ会員・SNS利用者

• 有効回答数：228名
  （内訳）
  女性41名／男性179名／その他・未回答8名
  10代1名／20代18名／30代59名／40代91名／50代41名／60代以上18名

[詳細]

株式会社Aerial Partners

NFTはどんな人が集めてる?所有数や購入価格、年代からNFT投資の成功・失敗談までアンケートで徹底調査：https://www.aerial-p.com/media/nft-awareness-survey.html

株式会社トレジャーコンテンツ

【NFT保有者の年収、2位は600万円～800万円、1位は◯◯万円～◯◯万円！？】NFT意識調査アンケート：https://nft-media.net/other/nft-recognition-survey-questionnaire/41749/

■30〜40代、会社員男性の関心が高い「NFT」

暗号資産などデジタルアセット市場で目にする機会が増えた「NFT（Non-Fungible Token）」。今回上記の対象者にNFTの利用状況をヒアリングするアンケートを実施したところ、「NFTを所有・売買したことがある」と回答した164名（以下：同条件）のうち、男性が約8割、30〜40代が約7割、会社員が約半数という結果となりました。

アートやゲームなど、NFTには性別に限らず楽しめるプロジェクトが数多く存在するものの、現状は男性の関心が高いようです。また、同条件のうち2割強は年収400〜600万円で最多となりました。

■2021年〜2022年に参入、年収に限らず20個以上所有している方が多数

同条件のうち、所有数をヒアリングする設問では「10個未満（0〜9個）」が約4割となるものの、「10〜20個未満」の約6%を飛び越えて「20個以上」が約50%を占める等、一部で熱狂が垣間見える結果にもなりました。

さらに「初めてNFTを手に入れたのはいつ頃ですか？」という設問では、2021年〜2022年が同条件の約7割を占めており、特に2021年前半、2022年前半には多数の回答が集まりました。

また、年収「400万未満」のグループと「400万以上」のグループで所有数を比較したところ、年収に限らず「20個以上」の回答が最多となっています。

■失敗談が多くも、NFT市場は「これからも成長していくと思う」が約7割

NFTの所有・売買における成功体験や失敗談をヒアリングする項目では、一部の「価格が上がり利益を得た」というコメントを除き、多くが失敗に関するコメントとなりました。

[コメント抜粋・サマリー]

• 投資目的で購入したが、需要が無くなり売れなくなってしまった。人気が無くなってしまい損失となってしまった。

• 詐欺サイトに誘導され、所有していたNFTを失ってしまった。

• 購入したアートNFTが偽物・海賊版であった。

一方、「NFT市場の将来予測」をヒアリングする設問では、「これからも成長していくと思う」が約7割と圧倒的に高く、自身の失敗の有無に限らず市場への期待は高いようでした。

理由としては「一般的にはまだ認知が低いと考えており、これから高まる可能性があると考えているため」が比較的多く、反対に、将来性に懐疑的な理由としては「必要性や需要を理解できていない」という趣旨のコメントが多いように感じられました。

本アンケートでは2021年・2022年と比較し2023年は比較的参入が控えられた結果となりましたが、他方では上場企業など大手での取り組みも目にするようになり、今後の動向に注目が集まっています。

【暗号資産の損益計算ツール「Gtax」シリーズについて】

「Gtax」シリーズは、暗号資産を始めとするデジタルアセットの損益計算ツールです。主に個人でデジタルアセットの取引を行う方の確定申告や日々の損益計算をサポートします。

• 「Gtax（個人版）」：https://crypto-city.net/

• 「Gtax（一般法人・個人事業主版）」：https://crypto-city.net/corporate

※NFT関連のデータ取り込みにも対応しています。
※デジタルアセットを利用した事業を提供する法人は、記事下部の「事業概要」内に記載する「AWA」もしくは「ADM」の利用をご想定ください。また、暗号資産交換業者や第一種金融商品取引業者等の金融事業者は「ADM」の利用をご想定ください。

[参照・参考]

• Gtaxアップデート情報：https://crypto-city.net/media/gtaxupdate202309

• NFTの売買で利益が出たら税金はかかる？損益計算の方法についても解説：https://www.aerial-p.com/media/nft-tax.html

• 仮想通貨（暗号資産）にかかる税金と確定申告の基本｜税理士がわかりやすく解説！【2023年最新】：https://www.aerial-p.com/media/crypto-tax-101.html

【NFT Mediaについて】

NFT Mediaは、NFTに関する最新情報をお届けする国内最大級のNFT専門メディアです。初心者向けの解説記事から国内外での取引事例、ゲームやアイドル、アート等様々な分野での活用事例、プレスリリースなど、NFTに関するさまざまな情報をお届けします。

NFT Media：https://nft-media.net/

株式会社トレジャーコンテンツ：https://www.treasurecontent.com/

[お問合せ先]

本プレスリリースについて（広報部）：pr@aerial-p.com

メディアコンテンツについて（マーケティング部）：marketing@aerial-p.com

会社概要

株式会社Aerial Partners（エアリアルパートナーズ）
所在地：東京都港区六本木五丁目2番1号 ほうらいやビル４F
代表者：沼澤 健人
設立：2016年12月
コーポレートサイト：https://www.aerial-p.com/

＜現在様々なポジションで採用を行っております。是非ご応募くださいませ。＞

採用情報ページ：https://careers.aerial-p.com/

[事業内容]

【暗号資産の「税務」に関するブランドライン：「Gtax」シリーズ及び「Guardian」】

１：暗号資産の損益計算ツール「Gtax（個人版）」

• サービスサイトにて無料でアカウント開設が可能です。

• https://crypto-city.net/

２：暗号資産の損益計算ツール「Gtax（一般法人・個人事業主版）」（※1）

• サービスサイトよりお問合せください。デジタルアセットを利用した事業を提供する法人のお客様は、「AWA」もしくは「ADM」の利用をご想定ください。

• https://crypto-city.net/corporate

３：暗号資産の確定申告サポート「Guardian」

• https://www.aerial-p.com/guardian

※1：「Gtax（一般法人・個人事業主版）」は、暗号資産の取引を行う個人のお客様が法人・個人事業主化した場合等、確定申告にあたり記帳が求められるような場合を対象としたサービスであるため、税務に関するブランドラインに含まれています。

【デジタルアセットの「会計」に関するブランドライン：「Aerial」シリーズ】

４：Web3事業者向け経理サポートツール「Aerial Web3 Accounting（AWA）」

• サービスサイトよりお問合せください。暗号資産交換業者や第一種金融商品取引業者等の金融免許事業者のお客様は「ADM」の利用をご想定ください。

• https://crypto-city.net/awa

５：金融事業者向けデータ管理ソリューション「Aerial Data Management（ADM）」

• コーポレートサイトよりお問合せください。

• https://www.aerial-p.com/service

【総合アプリ・情報発信】

６：暗号資産の総合アプリ「コイン相場」

• 複数取引所間のポートフォリオ管理、関連ニュース閲覧、価格アラート等、様々な機能をご利用いただけます。（事業譲受に伴う移管対応中）

• iOS：https://apple.co/448UUa6

• Android：https://play.google.com/store/apps/details?id=com.coinmarket.android

７：各関連メディア

• AP Media：https://www.aerial-p.com/media/

• Gtax Media：https://crypto-city.net/media/

• COINJINJA（事業譲受に伴う移管対応中）：https://www.coinjinja.com/