株式会社デジタル・ナレッジの調査、生成AI活用で77.8%が成果実感
デジタル・ナレッジの調査結果、生成AI活用の実感を発表
株式会社デジタル・ナレッジが実施した調査によると、生成AIを活用する企業の77.8%がその成果を実感していることが明らかになりました。この調査は、全国の経営者や会社員を対象に行われ、生成AIの導入状況や業務への影響について広範囲に評価されています。報告書は2024年11月に公開され、生成AIが企業にもたらす効率化の可能性が示唆されています。詳細は報告書を通じて無料ダウンロードできます。
この記事の要約
- デジタル・ナレッジが生成AI活用に関する調査を実施
- 77.8%の企業が生成AIの成果を実感している
- 具体的な結果は2024年11月に公開予定
eラーニング専門ソリューション企業、株式会社デジタル・ナレッジ(本社:東京都台東区、代表取締役社長:はが弘明)が運営するeラーニング戦略研究所は、全国の経営者、役員、会社員、自営業者など働く人を対象に、生成AIの利用状況に関する調査を実施し、その結果をまとめた報告書を2024年11月に公開致しました。
▼詳しいアンケート結果を無料ダウンロードいただけます。
https://www.digital-knowledge.co.jp/archives/39876/
【本調査結果のサマリ】
・生成AIの全体認知度は7割。そのうち実際に利用しているのは4割。
・業種別では「IT・通信・インターネット」の利用率が高く、「サービス・レジャー」「医療・福祉・介護」の利用率が低い。
・85.7%がChatGPTを利用しており圧倒的なシェア。GoogleのGemini、MicrosoftのBing AIがそれを追う形となっている。
・ビジネスで生成AIがよく活用されている領域は「情報収集」「文章校正」「企画書作成」など。
一方、「仕事では生成AIを利用していない(仕事以外で利用している)」と答えた人も約3人に1人に上る。
・生成AIによるメリットは「業務・作業の効率化」「アウトプットの質の向上」など。スキルアップにつながったという意見もあり77.8%が成果を実感。
・利用者の9割が「今後も生成AIを利用する」と回答。そのうち約半数がさらなる利用拡大を検討。
一方、非利用者のうち約7割が「今後も生成AIを利用しない」「わからない」と回答。このことから、生成AI活用は二極化が進んでいると言える。
・生成AIの正確性や著作権問題、個人情報や機密情報の漏えいが懸念されている。法規制やガイドラインの順守が今後の普及のカギとなる。
無料ダウンロードはこちら:https://www.digital-knowledge.co.jp/report_dl/
アンケート調査概要
調査目的:生成AIに対する社会人の利用状況を調査し、今後のニーズや課題を探る
調査期間:2024年9月9日~9月10日
調査方法:アンケート専門サイトを用いたWebアンケート調査
調査対象:全国の社会人(会社・団体の経営者、役員、会社員および自営業者)100名
◆その他、下記調査報告書もすべて無料ダウンロード!ぜひご活用ください。◆
・⽇本型教育の海外展開における現状と課題に関する調査報告書
・大学におけるリカレント教育に関する調査報告書
・大学におけるオンデマンド授業に関する調査報告書
・講座・研修・教材等のオンライン販売に関する調査報告書
・医療・福祉業界のオンライン研修に関する調査報告書
https://www.digital-knowledge.co.jp/archives/category/report/
会社概要
名 称:株式会社デジタル・ナレッジ
所在地:〒110-0005 東京都台東区上野5丁目3番4号 eラーニング・ラボ 秋葉原
代表者:代表取締役社長 はが 弘明 / 代表取締役COO 吉田 自由児
URL: http://www.digital-knowledge.co.jp/
TEL:03-5846-2131 (代表) 050-3628-9240 (導入ご相談窓口)