エン・ジャパンのHR OnBoard、Digital HR Competition 2024ファイナリスト選出
エン・ジャパンがHR OnBoardをファイナリストに選出
エン・ジャパンのHR OnBoardが、労働市場の社会課題解決をテーマにしたDigital HR Competition 2024のファイナリストに選ばれました。このコンペティションは、理論や技術、実務の枠を越え、テクノロジーを活用したアイデアを通じて、課題解決と生産性の向上を目指しています。HRテクノロジーソリューション部門では、特に社会や経営課題に対するテクノロジー活用の提案が求められ、将来の展開性や成果の可視化、独創性、関係者全体の利益の実現が審査基準とされています。これにより、HRテクノロジーの進化と労働環境の改善に寄与することが期待されています。
この記事の要約
- HR OnBoardがDigital HR Competition 2024のファイナリストに選出。
- コンペティションは、テクノロジーを活用した社会課題解決を目的としている。
- 審査基準には展開性、効果、独創性、健全性が含まれる。
エン・ジャパン株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:鈴木孝二)が運営する離職予防ツール『HR OnBoard』(https://on-board.io/)は一般社団法人ピープルアナリティクス&HRテクノロジー協会主催の「Digital HR Competition 2024」において、HRテクノロジーソリューション部門のファイナリストに選出されました。下記、詳細をご報告します。
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Digital HR Competition 2024 概要
Digital HR Competition(https://digital-hr.jp/)は、「Academia」(理論)と「Technology」(技術)と「Service」(実務)の垣根を越えて、「労働市場における社会課題の解決」をテーマにしたコンペティションです。雇用・労働の世界における課題解決に向けて、テクノロジーを起点にした「アイデアの種」を取り上げ、テクノロジーの活用による課題解決・生産性向上へ向けた可能性を広げていくことを目的としています。
その中で「HRテクノロジーソリューション部門」は、労働市場や人材に関する社会課題・経営課題を解決するテクノロジー・データ活用ソリューションを“提供・提案できる“スタートアップ・研究者・法人・団体・個人等が対象に審査されます。
HRテクノロジーソリューション部門 審査基準
(1)展開性:将来広く普遍的に展開されうるか
(2)効果:社会・経営課題の解決や、それに対する人的資本の貢献の可視化につながるか
(3)画期性/独創性:「課題」及び「ソリューション」は画期的・独創的か
(4)健全性:関係者全体の利益を実現するものになっているか
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入社後の離職リスクを可視化する離職予防ツール『HR OnBoard』
入社1年以内の社員が離職する兆候を可視化し、具体的な対策をアドバイスする離職予防ツール。新卒・中途採用で入社した社員へ、入社後1年間、毎月3問ずつの質問を送信。社員はオリジナルの「スタンプ」で簡単に回答します。人事担当者は「晴れ・くもり・雨」の3段階で、視覚的に社員のコンディションを把握することが可能です。離職リスクの早期発見からフォロー実施まで一貫してサポートします。
サービスの資料請求・お問い合わせはこちらから
https://lp.on-board.io/hronboard_contact.html
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『HR OnBoard』サービス責任者 越田 良 コメント
今回のDigital HR Competitionは過去最大の応募数だったと伺っており、その中でファイナリストに選出されたことを大変光栄に思います。厚生労働省の「雇用動向調査」によると日本企業の全従業員のうち入社1年未満の方は約850万人。オンボーディング(入社後の活躍・定着支援)の取り組みを強化する企業が増えることは、企業の発展のみならず就・転職者の方や社会全体に対して大きなインパクトがあると考えています。
今回のプレゼンにおいて審査員の方に高く評価頂いたポイントは3点ありました。
1つは、入社後1年間に特化したパルスサーベイであること。特化することで、オンボーディング期の課題を発見しやすくなります。2点目は、AIを含む独自のアルゴリズムで離職リスクを判定する仕組みです。選択肢回答のみならず、フリーコメントの記載内容についてもAIが自動判定し、フォローすべき人材を人事の方にいち早くお伝えしています。そして3点目は離職率が6割減少している実績。サービス利用企業全体で、入社1年以内の離職率が13.6%から5.3%へと下がりました。
今後もアラート精度を高めるために性格・価値観テストとの連携を強化するなどさらなる機能拡充を予定しています。ぜひ多くの企業の方にご利用いただき、日本全体でオンボーディングの取り組みがより一層進化し、企業や働く社員の皆さまが活性化できるよう尽力していきたいと思います。
▼プレスリリース ダウンロード
https://prtimes.jp/a/?f=d725-936-a6fd032aa3c39a2f4d5cf4b489b689b0.pdf