GMOリサーチ&AI、AI活用により業務効率が大幅向上したとの報告・自主調査結果発表

GMOリサーチ&AI、AI活用により業務効率が大幅向上したとの報告・自主調査結果発表

GMOリサーチ&AIがAI活用による業務効率向上を報告・自主調査結果を発表

インターネットリサーチ事業を展開するGMOリサーチ&AIは、自社が保有する国内モニターパネル「JAPAN Cloud Panel」を使い、1,103人を対象としたAIトレンドに関する自主調査を実施したと発表しました。本調査はAIに対する理解を深め、社会の発展に貢献することを目的としたもので、2023年11月に初めて実施されて以来、今回で4回目となります。調査結果からは、AIの活用により業務効率が大幅に向上したとの結論が得られたとのことです。

この記事の要約

  • GMOリサーチ&AIが自主調査を実施しAIの業務効率への影響を調査。
  • 調査対象は同社が保有する国内モニターパネルの1,103人。
  • 調査結果ではAIの利用により業務効率が著しく向上することが報告されている。

 GMOインターネットグループで、インターネットリサーチ事業を展開するGMOリサーチ&AI株式会社(代表取締役社長:細川 慎一 以下、GMOリサーチ&AI 略称:GMO-R&AI)は、保有する国内モニターパネル(※1)「JAPAN Cloud Panel」のモニター1,103人を対象に、AIトレンドに関する自主調査を実施しました。本調査は、AIに対する理解を深め、多くの人がAIを活用し、社会の発展に貢献することを目的とした定点調査です。2023年11月に初めて実施し、今回が4回目となります(※2)。

■調査サマリー

  • 認知度は約70%で停滞、利用率は38.4%と依然低水準ながら4.7ポイント増加

  • 利用目的は「業務効率化と文書作成」が最多、「専門的な知識の調査と確認」など活用幅が広がっている

  • 業務利用者の43.6%が「業務効率が大幅に向上した」と回答                                                 

  • 導入における課題はスキル不足と技術・予算の制約

                                      
■調査概要

  • 調査テーマ:AIトレンドに関する自主調査

  • 調査地域 :日本国内

  • 回答者数 :1,103名

  • 調査対象 :15歳以上の男女

  • 調査期間 :2024年8月19日~8月20日

  • 調査方法 :オンライン調査

(※1)パネルとは、アンケート協力の承諾を得ている会員一人ひとりであるモニターの集合体。

(※2)2023年11月 1回目調査 URL:https://www.gmo.jp/news/article/8724/

      2024年2月 2回目調査 URL:https://www.gmo.jp/news/article/8882/

    2024年5月 3回目調査 URL:https://www.gmo.jp/news/article/9016/

【調査結果】

■生成AIの認知と利用状況(2023年11月~2024年8月の比較)

  • 生成AIの認知度は約70%で停滞、利用率は38.4%と依然低水準ながら4.7ポイント増加

 生成AIの認知と利用状況についてたずねたところ、「知っている人」(非常によく知っている・ある程度知っている・少し知っている)は70.2%と、今年2月の71.1%、同5月の72.1%からほとんど変化がなく、停滞が続いています。

 利用状況については、「使ったことがある人」(日常的に使っている・ときどき使っている・ほぼ使わない)が今年2月から5月では、わずか0.2ポイントの増加とほぼ横ばいでしたが、今年8月では38.4%と、同5月の33.7%と比較して4.7ポイント増加し、やや伸びが見られました。今後さらなる成長の余地があると言えるでしょう。

■生成AIの利用目的(2024年2月~2024年8月の比較)

  • 利用目的は「業務効率化と文書作成」が最多、「専門的な知識の調査と確認」など活用幅が広がっている

 生成AIの利用目的についてたずねたところ、今年2月から8月で回答率の平均が最も高かったのは「業務効率化と文書作成」、次いで「テキストの自動校正や要約作成」、続いて「専門的な知識の調査と確認」となりました。

 また、期間全体での変化が最も大きかったのは、「業務効率化と文書作成」であり、34.7%から46.8%へと12.1ポイント上昇しました。次いで、「専門的な知識の調査と確認」では25.1%から32.8%へと7.7ポイント増加しました。これらの結果から、業務効率化や文章作成支援ツールとしての地位を確立しつつある一方で、専門知識の調査など、新たな可能性も模索されている段階にあると言えるでしょう。

■生成AIによる業務への影響・利用拡大における課題(2024年8月時点)

  • 業務利用者の43.6%が「業務効率が大幅に向上した」と回答

  • 導入における課題はスキル不足と技術・予算の制約

 生成AIの導入が業務プロセスに与えた影響について複数回答にてたずねたところ、「業務効率が大幅に向上した」の回答率が43.6%、「特定のタスクの品質が向上した」が38.5%と高く、生成AIが単純作業や反復的なタスクの自動化・迅速化、およびプロセスの正確性や一貫性の向上に寄与している可能性を示唆しています。

 一方、業務での生成AI利用拡大における課題については、「スキル不足」、「技術的な制約」、「予算の制約」が顕著です。特に「スキル不足」が38.5%と最も回答率が高く、業務で生成AIを有効活用するためには、社員のスキル向上や教育が不可欠であることが示唆されます。

【総論】

 生成AIの認知度が約70%という高さにもかかわらず、利用率は徐々に上昇しているものの、まだ低い水準にとどまっています。

 現状では「業務効率化と文書作成」、「テキストの自動校正や要約作成」といった用途が主流であり、業務効率化や文章作成支援ツールとしての地位を確立しつつあります。同時に、「専門的な知識の調査と確認」など活用の幅も広がっており、将来的にはより多様な分野での応用が期待できるでしょう。

 実際の業務への導入による効果としては、効率向上と品質向上に効果を実感する声が上がっており、生成AIは着実に成果を上げていることが分かりました。一方で、人材育成、技術的制約、予算などの課題が広く認識されており、これらは今後の普及と発展の鍵となるでしょう。

【GMOリサーチ&AIについて】

 GMOリサーチ&AIは「想いを、世界に」をフィロソフィーに掲げ、企業と生活者の関係の再構築を実現する、新しいマーケティング・ソリューション・プラットフォームを普及させる事業を展開しています。

 世界130以上(※3)の国と地域での消費者にインターネットリサーチが可能なパネルネットワークとAI技術を活用して、日本のみならず世界各国の企業から調査依頼を受けています。

 GMOリサーチ株式会社は2024年5月1日より、GMOリサーチ&AI株式会社に社名を変更いたしました。

(※3)2024年7月時点 提携パネルを含む

以上


【サービスに関するお問い合わせ先】

●GMOリサーチ&AI株式会社

 国内営業部 高橋

 TEL:03-5459-5565

 E-mail:info@gmo-research.ai

【GMOリサーチ&AI株式会社】(URL:https://gmo-research.ai/

 会社名  GMOリサーチ&AI株式会社(東証グロース市場 証券コード:3695)

 所在地  東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー     

代表者  代表取締役社長 細川 慎一

 事業内容 インターネットリサーチ事業

 資本金  2億9,903万円

      

 【GMOインターネットグループ株式会社】(URL:https://www.gmo.jp/

 会社名  GMOインターネットグループ株式会社 (東証プライム市場 証券コード:9449)

 所在地  東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー

 代表者  代表取締役グループ代表 熊谷 正寿

 事業内容 ■インターネットインフラ事業  

     ■インターネット広告・メディア事業

     ■インターネット金融事業     

     ■暗号資産事業

 資本金  50億円

  

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記事選定/ライター
NFT-TIMES 長尾英太

ブロックチェーン技術記者、長尾といいます。ブロックチェーンについては投資/投機的な観点よりも、技術として未来の社会でどのように取り込まれていくかを中心に発信したいです。最近ではNFTやメタバースなどに注目しています。 1989年11月7日千葉出身。大学卒業後IT企業に入社。2017年にブロックチェーンの技術ライターとして独立。 Twitter
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