NFTに特化した事業を展開する「NFTテクノロジー株式会社」（以下、NFTテクノロジー）（代表取締役 合⽥眞⼈）は、四万十川の生態系調査「ShimantoRiver2023」のNFTプロジェクトをリリースしました。

ShimantoRiver2023：https://nature-basedsolutions.jp/

【子供のころから慣れ親しんだ、身近な川や小川の自然と環境を取り戻すために一緒に行動しよう】をテーマに、第一弾は四万十川にフォーカスし、生態系調査のNFTプロジェクトを発足しました。

監修は、小松正之氏（一般社団法人生態系総合研究所代表理事）（以下、生態系総合研究所）

小松氏は、Nature-based Solutions（自然を生かした解決策。以下NbS）の普及に向け、国内外問わず全世界の主要人と意見交換や調査を行っております。

世界のNbS及び生態系調査や活動と比較し、日本には多くの解決の余地が有り、また日本国内の認知、発信の場が少ないことが課題となっております。

その一環として本プロジェクトを発足し、まずはNbS、及び生態系調査について少しでも知って頂ける機会を作りたいと思っております。

公式サイトでは、四万十川の歴史や小松氏が代表理事を務める生態系総合研究所の研究結果などを、アニメーションで展開し、お子様への教育や知識の無い方でも楽しくページを読み進んでいただけるような内容となっております。

• 四万十川について

四万十川は昔、「日本最後の清流」と呼ばれ、多くの国民から愛されました。

しかし現在、一見美しい河川ですが、汚染が進み、生態系も破壊されてしまいました。

そして残念な事に、汚染と生態系破壊の殆どは、私たち人間の生活がきっかけとなっています。

私たちは、そんな四万十川が、もう一度「日本の清流」と呼ばれる日が来ることを願っています。

• ShimantoRiver2023について

■目的

NFTでの収益を四万十川の生態系調査のための研究費用とする

■詳細

・NFT販売数：8,000枚

・使用チェーン：Ethereum（イーサリアム）

　※クレジットカードでの決済も可能です。

・販売価格：

　ETH決済　　　　　　：0.015ETH

　クレジットカード決済：6,000円

※ETH決済の場合、別途ガス代がかかります。

・購入上限：無し

■ご購入フロー

・ https://nature-basedsolutions.jp/ サイトにアクセスする。

・「mint now」ボタンより、「購入規約」「特定商取引法に基づく表記」に同意いただき、ETHもしくはクレジットカードにて決済いただきます。

・ウォレットアドレスやクレジットカード情報などの必要項目を入力し確定後、mint完了です。

・クレジットカードでのご注文の場合、決済後にご自身のwalletに送付します。

※無くなり次第、予告なく終了となります。

※別途、ガス代は発生いたしますので予めご了承下さい。

■配布されるNFT

■OpenSea：https://opensea.io/assets/ethereum/0x93794b7788dd7d96a78e98d52fa6816dd60b4221/0

＜小松正之＞

1953年岩手県陸前高田市広田町生まれ。

一般社団法人生態系総合研究所代表理事

一般財団法人鹿島平和研究所研究員

公益財団法人アジア成長研究所客員教授

1984年イェール大学経営学大学院卒、経営学修士（MBA）。

2004年東京大学大学院農学生命科学研究科にて、博士（農学）号を授与。

1977年農林水産省入省。

1985年水産庁課長補佐（日米交渉担当）。

1988年在イタリア大使館一等書記官（国連食糧農業機関FAO担当）。

2002年水産庁参事官（国際交渉担当）。

2005年独立行政法人水産総合研究センター理事。

この間に、米商務省行政裁判所で母船式サケマス裁判、ミナミマグロ国際海洋法裁判・国際海洋法仲裁裁判勝訴、インド洋マグロ漁業委員会議長、FAO水産委員会議長を歴任。

1991年から13年間、国際捕鯨委員会日本代表代理、南極海調査捕鯨の拡充強化と北西太平洋調査捕鯨の実施に大きく貢献。2005年米ニューズウィーク誌「世界が尊敬する日本人100人」の2番目に選出される。

2007年日本経済調協議会「水産業改革委員会委員」、福田康夫内閣、麻生太郎内閣と菅直人内閣で内閣府規制改革会議〈水産業改革〉の専門委員を務める。

2011年には、泉田裕彦新潟県知事と共に県の漁業改革に携わる。

2008年から2012年まで政策研究大学院大学教授を務め、2015年から2020年まで東京財団政策研究所で水産業改革プロジェクトリーダーと、2017年から2019年、日本経済調査協議会「第2次水産業改革委員会」主査を務めた。

2021年から日本経済調査協議会「第3次水産業改革委員会」の委員長・主査を務める。

2015年度からは、日本財団の支援を得て気仙川・広田湾総合基本調査を実施し、気仙川と広田湾の森と川と海と人の関係について基本情報を収集する調査を実施。

2017年5月にはスミソニアン環境研究所ハインズ所長を日本に招致。

2018-2020年度は陸前高田市から委託を受け「広田湾・気仙川総合調査」として調査を実施した。また、一般財団法人鹿島平和研究所で2019〜2021年度は「北太平洋海洋生態系と海洋秩序・外交安全保障体制に関する研究会」主査を務め、毎月研究会を開催した。

2022年4月からは同研究所「食・生態系と土地利用研究会」の主査として、地球環境温暖化、自然活用工法の

水辺再生に取り組んでいる。

2021年度からは四万十川流域と大船渡湾を調査対象に拡大して取り組む。

2022年6月にはスミソニアン環境研究所　5名を大船渡市、陸前高田市に招致した。

2022年11月から、東京湾の再生調査に再度取り組む（2002年~2005年は水産庁時代に取り組んだ）

2022年11～12月に米スミソニアン環境研究所とメリーランド州自然資源局を訪問し、NBSに関する意見交換、Living shore lineとRegenerative Stream Channel（RSC）の現場を多数視察

2023年4~5月山口壮衆議院議員（元環境大臣）と鶴保庸介参議院議員（元内閣府特命担当大臣）と3名の科学者とともに米ホワイトハウス・CEQ（環境クオリティー委員会）、メリーランド州務長官と約50名のメリーランド州上下両院議員・科学者とNBSの実施に関して意見交換を実施した。メリーランド州務長官とはNBSの協力促進の合意文書に署名した。また、Living shore line（生きた海岸線）、Regenerative　Sream Channel（再生ストリーム流路）とストーム汚染水の処理の現場を視察した。

出版は、漁業制度・政策、マグロ漁業、捕鯨政策、江戸前の歴史食文化論、自然保護、国際裁判、築地豊洲市場・流通、陸河海生態系、リーダーシップ論など多岐に亘り、日英仏露西中韓への翻訳も含めて約60冊。

＜NFTテクノロジー株式会社＞

NFTテクノロジーは、web3を始めNFT関連の知識が根付いていない日本国内にNFTを普及させて、より身近なものとなるよう、様々な活動に取り組みます。

NFTが様々な企業の発展に繋がるよう、サポートいたします。

■会社概要

社名 　   ：NFTテクノロジー株式会社

所在地　 ：〒106-0032 東京都港区六本木5-2-1 ほうらいやビル7F

代表者　 ：代表取締役 合田眞人

設立 　   ：2022年3月

資本金　 ：3,000,000円

事業内容 ：ブロックチェーン技術を用いたゲーム及びアセットの開発・運営・販売

URL ：https://nftt.co.jp/